未来を創る!!

未来はみんなの総意で自然に形成されるものだと思います。未来の主役は、政治家ではなく、みんなでなければなりません。

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ワーキングプア(働く貧困層)世帯は、今や全世帯の20%(700~800万世帯)

にも及び、日本の大きな社会現象の一つとなっているようです。


このような現象を解決するのは、資本主義の構造上、中々難しいものがあります。

企業が効率化を追求する余り、正社員を可能な限り少なくし、アルバイト・パート・

派遣・契約社員などの非正社員を増やしている事が大きな原因のようですが、この傾向は、

グローバル競争の激化で、益々拍車が掛かる事も予想されます。


一つのソルーションとしては、みんなが資本家になる事です。 独立して起業出来れば

ベストなのですが、出来ない人がワーキングプアな訳ですから、幾ばくかの貯金を

株式投資に回す事が手っ取り早い方法と言えます。 株主=資本家なのです!!


どのような会社の株に投資するかは、全くの自己責任で自由なのですが、一つの目安として、

ワーキングプアを沢山輩出している優良会社が、効率が良く儲かっている会社と言う事に

なります。 逆に正社員が多く、従業員を優遇している会社は、株式投資の対象としては

良くありません。 勿論、不当に労働者を搾取している会社もNG(ダメ)です!! 


格差社会の解消は、一つの政治課題であるとも言えますが、資本主義社会の構造上、

有効な解決策は中々見つからないでしょうから、長い目で見て、みんなも資本家に

なれるように、努力すべきなのです!!

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2007/01/30 21:45|政治経済TB:0CM:0

日本が原爆攻撃を受けたのは、日本が核兵器を持っていなかったからではありません。

米国に原爆製造の技術力があり、日本にはそれがなかっただけです。 当時の

状況として、技術力があれば、双方共それを行使したに違いないのです。 そして

戦争は更に長く続き、泥沼化していたかも知れません。


即ち、核による抑止力は虚構なのです。 お互いが憎しみ合っている中で、核が

行使されない保証などあり得ません。 あれば使われる可能性が高いと言えます。

現に、米国では使える核兵器を開発していると言われています。 


仮に核に抑止力があるとしても、使われないものに血税を注ぎ込む事は、全くのナンセンス

であります。 現実世界が、核の抑止力によって、平和を保っているなどは嘘です。 

理性によって、平和が保たれているのです!!


従って、理性が失われた時に、状況如何で、核兵器は使われるはずなのです。 

そして、多くの人命が一瞬の内に失われ、地球の生態系が破壊されてしまう

事にもなります。 ですから、核兵器を廃絶しなければならないのです!!


現在の日本には核兵器を作る充分な技術力がありますが、それを平和利用する事に

よって、豊かな社会を築く事が出来る平和と繁栄のモデルを世界に示すべきなのです。

日本は、核廃絶を全面に出し、より強力な平和主義外交を推進すべきであります。


核抑止力の虚構性に、世界が必ず気付く時が来る事は間違いありません!!

核兵器などもう古い、宇宙戦争の時代であると言っても良いのです。

通信衛星を破壊してしまえば、最早、防衛・政治・経済システムが機能しなく

なってしまうのですから。 


それを見越した政治力・技術力が日本には必要なのです。 論理矛盾のある核による

防衛システムに投資する事は全くナンセンスです。 日本が核兵器を持たずに、独自の

平和維持システムを構築する事は、時代遅れではなく、時代の最先端を行く事であると

認識すべきでしょう!!

2007/01/28 21:14|政治経済TB:0CM:0

直接民主制への道を拓く事は、言うなれば、けもの道(獣が通った後に出来る道)を

通る事に似ています。 何を考えているか分からない人達も多い中で、みんなの

意見によって、自然に政治的意思決定が出来てしまうのですから!! 果たして

そんな事が可能なのかと疑問に思われる人も多い事でしょうが、それは可能なはずです。 


市場経済システムと計画経済システムの例を考えてみてください。 理論的には、

計画経済システムの方が科学的で良い結果が期待されたはずなのですが、現実には

非効率で、上手く行きませんでした。 政治においても同様であると思われます。 

しかしながら、どう言う結果になるかは、やはり、やってみなければ分からない面も

多いと言えます。


直接民主制における最大の危機は、やはり、衆愚政治に陥る事なのですから、

みんなが間違えた方向に行かない保障はありません。 そして、みんなが

間違えた時は、絶滅系の運命を辿る事にもなってしまいます!!


それではいけないので、みんなの間違いを是正するシステムがなければなりません。

それはやはり、オンブズマンや専門家・知識人の責任と言う事になるかも知れません。


そのような状況は、現行の政治システムでも同じ事なのです。 一部の政治家が決めるか、

みんなが決めるかだけの違いです。 そして、どちらが良い結果を出すかと言う事なのです。


一つだけはっきりしている事は、政治家に任せ切っていては、みんなは政治の事を余り

考えなくなり、結局、政治家に搾取されてしまうだけであると言う事です!!


けもの道も、みんなで通れば、人の道になるのです!!

2007/01/26 23:20|政治経済TB:0CM:0

政治家が国民の利益優先を掲げながらも、政党や自らの利益を優先し、

国民が犠牲になってしまう現実は、誰もが認める所でしょう。 

政治家も人間である以上は仕方のないことかも知れません。 


経済学では、自らの利益を目指して行動する合理的人間が仮定されて、

学問が成り立っていいます。 この経済学的観点からは、政治家の行動も

寧ろ合理的と言えます!!


しかしながら、民主主義の基本は、国民の利益のために、民意を出来るだけ

政治に反映させる事ですから、政治家が、国民利益と自らの利益との間で

ジレンマに陥る事も止むを得ないと言えます。 そして結局、人間として

自らの利益を優先させてしまう事にもなるのです!!


それはやはり、現行の政治システムが間違えているからなのです!! 


直接民主制にしてしまえば、国民は間違いなく自らの利益を優先させる

投票行動を取るものと思われますから、その多数決による政治的意思決定は、

民主主義の目的と経済学の仮定にも合致した矛盾のない結果が期待される事になります!!

2007/01/24 21:03|政治経済TB:0CM:0

ケータイで何が出来るか考えてみてください。 

ただのオシャベリマシーンでない事は明らかです。

インターネットに接続すれば、パソコンを持ち歩いているのと同じです。


この機能を利用して、日本はケータイ民主主義モデルを築く事が出来ます。

民主主義の基本は、民意を政治に反映させる事ですから、一人でも多くの人の

政治参加が、政治にとって最重要課題なのです。


そこで、モデルケースを一つ考えて見ました。


ケータイから政府の政治参加サイトにアクセスします。

そこに様々な投票・アンケートがあり、誰でも一人一票(一回)参加出来ます。

参加者には、一回1ポイント=1円が付与されます。


政府は投票・アンケート結果を公表し、政治家は、その結果を政策立案や

意思決定の重要な参考にします。


これで、かなりの程度民意が政治に反映される事になります。

一回1ポイントのキックバックは、年間ではかなりの金額になる事も予想されますが、

取り過ぎた税金の還付とでも考えるべきでしょう!!

2007/01/22 19:29|政治経済TB:0CM:0

生物学的に考えれば、政治が堕落するのも止むを得ない事かも知れません。

みんなが監視役として機能しない限り、政治家が易きに流れてしまっても

不思議ではありません。 人間も所詮動物に過ぎないのですから!!


しかしながら、動物である限り、進化しなくては、いずれ絶滅する事にもなります。

そうならないためには、みんなが行動を起こして、政治を進化させなければなり

ません。


即ち、みんなにとって最も利益があるように、政治の枠組みを変えなくては

いけないのです。 みんなが動けば、間違いなく政治は変えられるのです!!


今最も効果的な方法は、やはり、デジタル民主主義(インターネットや携帯を

利用した政治改革)かも知れません。 民主主義の基本は、民意を政治に反映

させる事ですから、それにはデジタル機器が、一番速く一番広くしかも一番深く

浸透させる事が出来るのです!!


こう考えて来ると、デジタル民主主義が、既存の擬似民主主義に取って代わる事は

もう時間の問題であると思われます。 


それが民主主義の進化した形態となる事は間違いありません!!


インターネットは、ビジネスや人々の生活にとってのみならず、政治にとっても

巨大な隕石だったのです!!

2007/01/20 20:43|政治経済TB:0CM:0

現行政治は、モグラ叩きに似ています!! 政治家の機敏な対応力は、

ある程度認めても良いかも知れませんが、本質的に的を得た改革を実施

しているとは思われません。


即ち、民主主義の根本が正しくないのです。 ここを正さない限り、

日本が正しい方向に向かう事はないでしょう。 民意を軽視した一部の

政治家による意思決定システムの下では、真に国民に利益のある国造り等

出来ないでしょう。 逆に国民に犠牲を強いる目先の改革に終始するのが

現実のモグラ叩きの政治学なのです!!


改革は本来的に、本質価値を目指すものでなければなりません。 政治に

おいては、国民価値の最大化を目指して、本来の民主主義たる直接民主制に

移行する改革が出来なければならないのです!! それが出来なければ、

お茶を濁して堕落の道を歩む以外ないでしょう。 逆にそれが出来れば、

すべての問題は解決に向けて、正しい方向に動き出すはずなのです。 


本質的な改革でなければ、社会も国民生活も良くならない事を肝に銘じるべき

でしょう!!

2007/01/18 19:53|政治経済TB:0CM:0

憲法改正でも、核兵器を持つ事でも、成長率を1%上げる事でもありません。

これらは皆、政治の堕落でしかありません!! もしそうであるならば、政治家が、

目先の現象に足をすくわれ、政治の本質を見失っているとしか思えません。


まず、本質的な観点から何を目標とし、そのためにどうしなければいけないのかを

議論する事から始めるべきでしょう!! そこが間違っていると、日本が上辺だけの

改革に終始し、中身のない3等国になり下がってしまいます!!


私のアンサーは、日本が、本来の民主主義たる直接民主制を目指し、平和のモデルを

構築する事です!! そのためには、一日も早く電子投票システムを実現し、国民投票を

制度化する必要があります。 私は、その中で日本が抱えるすべての問題が解決されると

考えています。


即ち、電子投票制と電子政府が実現すれば、小さな政府となり、財政赤字も解決し、

国民投票が制度化されれば、防衛問題も自ずと解決するはずです。 国民が、戦争も

核兵器も防衛費の増大も望まない事は間違いないと思われるからであります。


ここまで来れば、直接民主制はもう目と鼻の先と言えましょう!!

日本のアドバンテージである平和主義を全面に打ち出し、日本独自の民主主義を推進して

平和と幸福のモデル国となる脳力が日本人にはあると信じたいです!?


現行の改革は、余りに皮相的で、本質を見間違えているとしか思えません!!

2007/01/15 23:15|政治経済TB:0CM:0

私の答えは、Yesであります。 北朝鮮の核保有で世界が揺れている時に、

何故、このような逆行する問題提起がなされるのか疑問に思われる方も多い

かも知れませんが、それはやはり、本質的に重要な問題であるからです。


人間と動物との最大の違いは、脳の発達度でありますから、人間が真剣に

考えれば、答えがYesである事は、疑う余地がないはずであります。


しかしながら、現実の世界には、宗教の対立、利害の衝突、主義主張の違い、

憎しみの感情、そして教育レベルの違いによる脳の発達度の違いなど様々な障害が

あり、Noの答えが大勢となっているのかも知れません。


最大の障害は、世界の政治リーダーが核の抑止力を信じている事でしょう。

これは、嘘の論理であり、全くのナンセンスであります!!


私のポイントは、核に抑止力などないと言う事です!! 核兵器は、単なる

強力な武器に過ぎず、人間の理性にこそ抑止力があるです。 

即ち、みんなの脳には、抑止力が備わっているのです!! 現実にみんなは、

核も銃も持たずに、戦争も喧嘩もせずに生きていられるではないですか!!


世界のリーダーがこの論理に気付くには、まだ時間が掛かるのでしょうか??

現実問題としてリスクを考慮して、丸腰ではいられないとは思いますが、

核を捨てても世界平和の実現は可能であると確信してます!!

2007/01/13 22:24|政治経済TB:0CM:0

小さな政府は、どれだけ小さければ良いのでしょうか?

それは、可能な限り小さい方が、お金が掛からなくて

良いのでしょうが、行政サービスの質を落とさない事が

大前提となるでしょう!!


そのためには、民間で出来る事はすべて民間に移管し、

更に、サービスの向上を図る事を考えるべきです。

郵政民営化などでドタバタしていないで、他の機関も

可能な限り、民営化を推進すべきなのです。 競争

原理によって、サービスが向上するのですから!!


また、電子政府の実現も不可欠です。 それに伴って、

電子投票システムも導入されるべきです。 そうなると

国民投票制も可能となります。


すべての社会問題も、政治家に頼らず、みんなの力で

解決出来るのです!! 政治家も大幅に削減出来るかも

知れませんね??


その方が効率も良く、サービスも向上し、みんなもより幸せに

なれるはずです!!


この考えは、空絵事ではありません。 部分的には、色々な

所で市民運動として実行されていますし、政治家も役人も

分かっているはずなのですが、反対勢力と政治家・役人の利害も

絡み、中々進展しません。 


みんなが、このベクトルを持って、行動しなければならないのです!!

2007/01/11 21:43|政治経済TB:0CM:0

主役交代!!

政治の主役は、現行では間違いなく政治家ですが、民主主義本来の観点からは

国民でなければなりません。 従って、政治のベクトルは、国民が主役と

なる政治システムを目指さなければなりません。 


国民が主役と言っても色々なやり方があるでしょう。 団体交渉、市民運動、

署名活動、デモ行進、国民投票など出来る事は何でもやって行かなければなりません。 

それは、政治家の責務であると同時に、すべての国民の使命でもあります!!


即ち、みんなが政治に参加しなければ、主役はいつまでも政治家であり続ける

事になります。 政治家に任せておけば、みんなは楽で良いかも知れませんが、

それでは主役たる政治家の利益が優先される事にもなってしまうのです!! 

それが、現行政治システムの欠陥なのです。


ですから、みんなが政治意識を持って、積極的に働きかけなければ、政治の

ベクトルは正しい方向には向きませんし、大きな力にもなりません。 

みんなが政治家を正しい方向に動かさなければ、みんなの幸福が犠牲になって

しまうのです!!


主役はみんなでなければならないのです!! 

2007/01/09 22:58|政治経済TB:0CM:0

デジタル民主主義(インターネット・モバイル・ブログ・BBS・SNSなどを

通じての政治論議)に参加している人は、政治に不満を持った人が

多いと感じるのは、私だけではないでしょう。 


実際に統計を取った訳ではないので、一概には言えませんが、現行政治に

不満がなければ、積極的には参加しないと考えるのが普通でしょう。 


即ち、デジタルは、不満のはけ口になっているのです!!

従って、デジタルでは野党サイドの人が優勢であると考えます。(勿論仮説です!)


ところで、デジタルのスピードは光と同じで、時空を超えて、人間の精神・

心の領域に食い込みます。 従って、政治に不満のある人が、デジタルで

良い情報を発信して行けば、それに同調する人も幾何級数的に増えて行く

事が予想されます!!


そうなれば、いつかは政権が野党に回る事も充分考えられます。 

そのいつかは、想像以上に早くやって来るかも知れません??


しかしながら、肝心要の野党の政治家が頼りなく、残念で堪りません!!


そこで、みんなのポリティクスが光に乗って登場して来た訳なのです!!


この論理が正しければ、それ程遠くない将来に、みんなのポリティクスが

政治の主導権を握る事も充分予想されます!!!

2007/01/07 19:56|政治経済TB:0CM:0

スポーツも企業業績も学校の成績もすべて数字で評価されます。

民主主義も最後は多数決で決める以外にありません。

言わば、数字が勝負の世の中なのです。

それは、数字が一番客観的で分かり易いからでしょう。


しかしながら、数字は魔物で、必ずしも本質を捉えていない事も

多いと言えます。 数字は、測り方や前提条件によって、大きく

変わるからです。 従って、常に数字の裏にある真相や本質や

法則性を捉えなければ、本当に正しい結果なのかは分かりません。


数字合わせの経済政策や企業経営による失敗が如何に多い事かは、

例を挙げるまでもない事でしょう。 それで国民や顧客が本当に

幸せになっていると言えるでしょうか??


人間も外見ではなく、内面の人間性を見抜かなければ、正しい

評価は出来ません。 同様に、政治においても、多数決に至る

過程の議論や少数意見を尊重するシステムがなければ、数字による

暴力と化してしまいます。


言うなれば、現行は、民主主義の名の下に、暴力政治が行われているのです!!


みんなのポリティクスにおいても、最後は多数決で決める以外ないのですが、

そこに至る過程を重視する所が、現行政治システムとの大きな違いであります。

即ち、政治家と国民との直接対話やデジタル民主主義も意思決定に至る重要な

プロセスとして尊重され、最後は国民投票でみんなの意見を聞き、意思決定

するのです。


どちらが正しい民主主義かは言うまでもありません!!

2007/01/05 21:10|政治経済TB:0CM:0

安倍総理の理想である美しい国日本の現実は、利害と欲望が絡む

余りに醜い闘争であると言わざるを得ません。 実に色々な人間が

いる訳なのですが、すべては家庭・学校教育・属する組織のカル

チャー・社会環境・過去の経験・努力などの成果であります。 


即ち、周りの人々や環境からの影響で、各人の脳が反応して、

醜い現実の社会を創り出すのです。 人間も究極は動物に過ぎ

ないので、極限状態では、何をやるか分からない訳です!!


特に、政界においては、利害・欲望・権力が理性と隣合わせに

なっているために、様々なトラブルが起こるのでしょう!?

政治家も究極は動物なのです。 ですから、みんなが黙っていると

政治家に都合の良い社会になってしまうのは、止むを得ない事かも

知れません??


みんなも究極は同じですから、直接民主制にすると、みんなに都合の

良い社会になります。 しかしそれで良いのです。 一部の人間では

なく、みんなの利益を図る事こそが、政治の目的なのですから!!


ただ、世界の他の人々との協調と未来を考慮しなければ、より強い

民族に滅ぼされたり、絶滅する事にもなりますので、そこを知識人や

専門家がしっかりとリードしなければなりません。 知識人や専門家

も究極は動物であると言われたら、未来がどうなるのか分かりません?? 


それは、知識人や専門家同士の競争によって解決されるのではないで

しょうか???

2007/01/01 16:27|政治経済TB:0CM:0
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